リースか購入か！徹底分析｜ネクステージ松永会計事務所

リース取引とは、リース会社が企業の要望に応じてメーカーから固定資産を調達し、それを企業に賃貸する取引をいいます。

一般的には、リースの対象資産は要望に応じて何でも対象となり得ます。レンタルは既にレンタル会社が所有しているものからしか資産を選ぶことになります。そこがレンタルとリースの大きな違いです。

　リース取引を選択するメリットは大きく次のように分類できます。

　➀ 資金繰りの余裕ができる

　　初期投資の金額を抑えることができるため、固定資産の購入に比べ余裕をもった資金繰りができます。

　② 固定資産の陳腐化に対応

　　パソコン等は機能の向上が早いため、購入してしまうとバージョンアップを図るのに次々と買替えが必要になるが、リース取引の場合はリース期間の設定により素早い対応が可能となります。

　➂ 事務の合理化

　　固定資産として取得する場合には、資産を管理しなくてはならないうえ、各種税金の申告や納税の手間もかかりますが、リース取引の場合はそれらの手間が不要です。

　➃ 企業の収益性の向上

　　企業の収益性を図る指標の1つにROA（総資本利益率）というものがあります。

　　（当期純利益÷総資産）の算式で求められ、企業が投入した資金によってどれだけの収益が上がったかを見ることができる数値です。

　　中小企業の場合は、リース資産を固定資産に計上しない会計処理を選択できるため、総資産の額を小さくし、リース資産による収益が当期純利益に計上されるため、収益性の向上に効果があるといえます。

　リースの取引のデメリットは次のように分類できます。

　➀　取得に要する価額の総額が高くなる

　　リース料総額は、購入価額+金利+固定資産税+保険料+手数料で構成されているため、少なくとも金利+手数料分は購入するよりも高くなります。

　②　中途解約のメリットがない

　　リース資産は、中途解約をすることは可能なのですが、解約の時点で残リース料を一括で支払わなくてはならないため、解約せずに払い続けても資金の流出は変わりません。ですので、実質的には解約不可といえます。

以上のように理解したうえで、自社の資金繰りやリースしようとする資産の使用予定などを考慮して最適な方法を検討してみては、いかがでしょうか。